クラウドという言葉が広まり始めた頃、使っていないPCの計算能力や回線を貸し出し、その対価を受け取れるサービスがいくつかありました。

PCを使っていない夜だけ動かしておけば、余っているCPUやメモリが誰かの仕事を処理し、少しお金になる。そんな仕組みを見た記憶がある人もいると思います。

そういえば、あのサービスは今どうなったのでしょうか。

2026年8月時点で追ってみると、発想そのものは消えていませんでした。ただし、昔と同じ形で広がったわけでもありません。

家庭に余っているCPUを集めるモデルは主流にならず、現在は高価で需要の大きいGPUを貸す市場へ重心が移っています。さらに、その途中で事業内容を大きく変え、巨大なAIデータセンターを建設する会社になった例まであります。

一方で、家庭のPCを他人に貸す難しさは今も残っています。電気代、回線、故障、セキュリティ、そして「表示されているスペックを本当に使えるのか」という信用の問題です。

この記事では、昔のサービスから現在のGPUマーケットプレイスまでを追いながら、この仕組みがどこで生き残ったのかを見ていきます。

昔と今のサービスを並べてみる

まず、今回の話に関係する代表的なサービスやプロジェクトを並べます。

サービス / プロジェクト登場時期主な用途報酬2026年現在変化
SETI@home1999年科学計算なし休眠2020年に一般参加者へのタスク配布を停止
BOINC2000年代前半科学計算の共通基盤基本なし現役現在も複数の研究プロジェクトが利用
Gomez PEER2000年代Webサイトの性能計測現金PEERは現役ではないGomezは2009年にCompuwareへ買収され、同社APM事業は後にDynatraceブランドへ
LoadTeam2010年代CPU計算、暗号資産マイニングなど現金現役昔ながらの「PCを動かして稼ぐ」に近い
NiceHash2014年ハッシュレート売買Bitcoin現役一般計算ではなく暗号資産マイニング市場として定着
Golem Network2016年分散CPU / GPU計算GLM現役P2P Compute Marketplaceとして継続
Vast.ai2016年創業、2018年公開GPU計算現金現役個人のゲーミングPCからデータセンターまで参加
Fluidstack2017年当初は遊休GPUのマーケットプレイス事業者向け現役AIクラウドを経て大規模AIデータセンター事業へ
Render Network2017年構想公開、2020年一般公開GPUレンダリング、AI計算RENDER現役OTOY発のネットワーク。現在はRender Network Foundationがガバナンスを担い、OTOYもパートナーとして参加
Salad / SaladCloud2018年家庭PCのGPU / CPU / 回線残高、RENDERなど現役2026年にRender NetworkのSubnetへの統合を進行中

同じ「余っている計算資源を他人に使わせる」という発想でも、中身はかなり違います。

科学研究のために無償で参加するもの、暗号資産を掘るもの、Dockerコンテナを動かすもの、3Dレンダリングを処理するもの、AI向けGPUを時間貸しするものが同じ系譜に並んでいます。

原型は「世界中の余ったPCを集めれば大きな計算機になる」

この発想を広く知らしめた代表例がSETI@homeです。

SETI@homeでは、世界中の参加者が自分のPCの空き時間を提供し、電波望遠鏡で集めたデータの解析を行いました。報酬を得るサービスではありませんが、家庭のPCを大量に束ねて大規模計算を行う考え方を一般にも見える形にしたプロジェクトでした。

2020年3月末に一般参加者への新しいタスク配布は停止され、現在は休眠状態です。

その技術的な流れを引き継ぐBOINCは現在も使われています。天文学、数学、物理など複数の研究プロジェクトが、参加者のPCを分散計算に利用しています。

ここまではボランティアです。

しかし、世界中のPCを集めて価値のある処理ができるのであれば、次に出てくる発想は自然です。

その計算能力を企業へ売り、PCを提供した人にも報酬を払えないか。

Gomez PEERは「PCを起動しておけば報酬」の時代に実在した

昔の記憶に近いサービスの一つがGomez PEERです。

Gomez PEERはWindows PCのバックグラウンドで動作し、世界各地の家庭回線やPCを使ってWebサイトの応答性能を測定する仕組みでした。参加者には、オンライン時間や処理した仕事に応じて報酬が支払われていました。

単純なCPUベンチマークだけではありません。企業側から見ると、世界中の異なるISPや地域から実際にWebサイトへアクセスし、ユーザーに近い条件で性能を測れることにも価値がありました。

Gomez自体は2009年にCompuwareへ2億9500万ドルで買収されています。その後、CompuwareのApplication Performance Management事業は2014年にDynatraceの名称で運営されるようになりました。

そのため、Gomez PEERという個人向けサービスは現在残っていませんが、Gomezが扱っていたWebパフォーマンス計測の事業は、現在のObservability / Application Performance Monitoringにつながる流れの中にあります。

この例は少し面白く、昔のサービスが単純に「失敗して消えた」とは言い切れません。

家庭PCを集める部分は消えても、そこで売っていた価値そのものは別の形で残っています。

昔ながらの仕組みも完全には消えていない

さらに調べると、2026年現在でもかなり昔の雰囲気を残したサービスがあります。

LoadTeamは、PCへアプリを入れてバックグラウンドで動かし、処理した仕事に応じてPayPalで報酬を受け取れるサービスです。

現在の公式ページでは、主な処理としてCPUを使った暗号資産マイニングを明記しています。利用者はCPU使用率を調整でき、アイドル時だけ負荷を上げることもできます。

NiceHashも同じ時代の発想を別方向で成功させた例です。

こちらは一般的な計算処理を受け付けるクラウドではなく、CPU、GPU、ASICなどが持つハッシュレートを売買する市場です。余っている計算能力を他人へ貸すという構造は似ていますが、用途を暗号資産マイニングへ限定したことで、売るものと買うものが明確になっています。

なぜ家庭のCPUを集めるクラウドは主流にならなかったのか

理屈だけなら、世界中にある使われていないPCを集めた方が効率的に見えます。

すでにPCは購入済みです。データセンターを新設する必要もありません。夜間や仕事中など、使われていない時間だけ貸せばよいように思えます。

ところが、実際のクラウドとして考えると条件がかなり悪くなります。

家庭ごとにCPU、メモリ、ストレージ、OS、ドライバ、回線速度が違います。突然PCの電源が切られることもあれば、Wi-Fiが不安定になることもあります。冷却性能にも差があり、高負荷を続けるとサーマルスロットリングが起きるPCもあります。

さらに、計算能力が余っているからといって、運用コストまで無料になるわけではありません。

電気代、ネットワーク、故障率、仕事の再実行、利用者同士の隔離、悪意のある処理への対策などを含めると、安価で均質なデータセンターのサーバーと競争するのは簡単ではありません。

CPUはクラウド側でも比較的調達しやすく、単価も低い資源です。家庭PCを束ねるために追加される複雑さを吸収できるほど、1台のCPUを借りる価値が高くなりにくかったとも考えられます。

GPUが高価になり、同じ発想にもう一度価値が出た

現在の状況が違うのはGPUです。

AI、3Dレンダリング、動画処理などでGPU需要が増え、高性能GPUはCPUより高価な資源になりました。一方、ゲーミングPCのGPUは、ゲームをしていない時間にはほとんど使われていないことがあります。

ここで、昔の発想がもう一度成立しやすくなります。



家庭の余ったCPU

安価な計算能力として売る

データセンターのCPUと競争


現在

家庭や小規模事業者の高性能GPU

AI・Rendering・GPU Computeとして売る

不足している高価なGPUを必要とする市場

Vast.aiはこの構造をかなり直接的に実現しています。

公式ドキュメントでは、ホストは「1台のゲーミングPCを持つ個人」からデータセンターまでを想定しています。利用者側はGPUモデル、GPU数、VRAM、CPU、RAM、ストレージ、帯域、価格などを見てマシンを選べます。

Golem Networkも現在まで続いています。Providerは自分のCPUやメモリなどのリソース量を設定し、Requestorの処理を実行してGLMを受け取れます。現在はGPUを利用するための仕組みも用意されています。

Render Networkは、3Dレンダリングを必要とするクリエイターと、余っているGPUを持つNode Operatorを結ぶネットワークとして成長しました。現在はAIやMachine Learning向けのCompute Networkにも範囲を広げています。

Saladは今も「使っていないゲーミングPCを貸す」にかなり近い

現在のサービスで、昔イメージした仕組みに最も近いものの一つがSaladです。

Windows PCへアプリを入れ、PCを使っていない間にGPU、CPU、インターネット帯域などを提供します。仕事が割り当てられると処理を実行し、その対価としてSalad Balanceを受け取れます。

公式サイトも利用者を「gamers and PC enthusiasts」と表現しており、ゲーミングPCの遊休資源を使うことを明確にしています。

しかもSaladは2026年にRender Networkとの統合を進めています。

2026年4月にRender NetworkのSubnetになる提案が承認され、7月にはSalad利用者が報酬をRENDERで受け取る機能などが本番導入されました。8月時点では、Saladの決済基盤をRender Networkへ移す次の段階が進められています。

Saladによると、2026年4月時点で60,000台の日次アクティブマシンが180か国以上に存在します。

Fluidstackは家庭GPUから巨大AIインフラへ移った

この歴史の中で特に変化が大きいのがFluidstackです。

Forbesによると、2017年に始まったFluidstackは、当初はAI用GPUを安く使いたい利用者と、ゲームをしていない時間のNVIDIA GPUを持つゲーマーを結ぶマーケットプレイスでした。

その後、対象を企業やデータセンターのGPUサーバーへ広げ、現在は事業内容が大きく変わっています。

2026年のFluidstackは、電力を確保し、データセンターを設計・建設し、AI向けインフラを運用する会社です。Anthropicは2025年11月、米国内のAIインフラへ500億ドルを投資し、ニューヨーク州とテキサス州などのデータセンターをFluidstackと構築すると発表しました。

初期

ゲーマーの余ったGPU

GPU Marketplace


その後

企業・データセンターのGPU

AI Cloud


現在

電力確保

データセンター設計・建設

大規模AIインフラ

家庭の余ったGPUを集めるところから始まった会社が、最終的に巨大データセンターを作る側へ移ったわけです。

これは「分散クラウドがそのまま大手クラウドを置き換えた」という話ではありません。むしろ、GPU需要を追いかけた結果、安定した電力、ネットワーク、冷却、運用をまとめて確保できるデータセンターへ事業が近づいていった例として興味深いところです。

ゲーミングPCなら、ゲームそのものを貸せるのか

ここまでGPUの計算能力を貸す話を見てきましたが、ゲーミングPCなら別の使い方も考えられます。

PCそのものをクラウドゲーミング環境として他人に貸す方法です。

この場合、5070 Tiの計算結果をネットワーク越しに送るわけではありません。ゲームは貸し手のPC側で動かし、完成した映像を圧縮して利用者へ送ります。

利用者

  │ キーボード・マウス・ゲームパッド入力

インターネット


貸し手のPC

  ├─ ゲームを実行
  ├─ GPUで描画
  └─ 映像をエンコード


  映像・音声を配信


     利用者

GeForce NOWのようなクラウドゲーミングと基本的なデータの流れは同じです。

技術的には可能です。しかし、家庭PC同士でこれを市場化しようとすると、GPU計算を貸す以上に面倒な問題が出てきます。

貸す側は「売上」ではなく電気代を引いた後を見る必要がある

PCが余っているとしても、電気まで余っているわけではありません。

たとえばゲームやGPU処理中のPC全体が平均350Wを消費し、それを1日10時間、30日動かしたとします。

0.35 kW × 10時間 × 30日
= 105 kWh / 月

電気料金を仮に35円 / kWhとすると、電気代だけで月3,675円です。

ここにはGPUや電源、ファン、SSDなどの稼働時間が増えることによる消耗は含めていません。

報酬が月5,000円なら「5,000円稼いだ」と見るより、少なくとも次のように考える必要があります。

受け取った報酬
- 追加の電気代
- サービス手数料
- 通信コスト
- ハードウェアの消耗
= 実際に残る金額

この問題はサービス側も認識しています。

Saladの公式FAQでも、GPUとCPUの両方を動かすと消費電力が増え、電気料金が高い環境では総利益が下がる場合があると説明しています。

「使っていないPCだから原価はほぼゼロ」という考え方では採算を判断できません。

家庭回線では帯域よりレイテンシも問題になる

AIのバッチ処理なら、入力データを渡した後、数分や数時間計算して結果を返す仕事もあります。この場合は多少レイテンシが高くても処理できます。

ゲームは違います。

ボタンを押した入力をホストへ送り、ゲームを描画し、映像をエンコードし、利用者へ返す必要があります。

入力

ネットワーク往路

ゲーム処理

GPU描画

映像エンコード

ネットワーク復路

映像デコード・表示

どこか一つが遅くても操作感に影響します。

そのため、単純に「上り1Gbpsの回線があります」だけでは品質を保証できません。利用者との物理的な距離、ISP間の経路、jitter、packet loss、Wi-Fiの状態まで関係します。

データセンター型クラウドゲーミングが地域ごとに拠点を置く理由もここにあります。

貸す側は知らない利用者を自分のPCで動かすことになる

もう一つ大きいのがセキュリティです。

利用者ごとにVMやコンテナを作れば、普段使っているWindows環境とゲーム用環境を分離できます。

しかし、隔離が必要なのは一方向ではありません。

貸す側の不安

知らない利用者

VM / Container

自分が所有する物理PC


借りる側の不安

自分のアカウントやデータ

VM / Container

知らない人が所有する物理PC

貸す側は、利用者がホスト環境へ抜け出したり、LAN内の別機器へアクセスしたりしないかを気にします。

借りる側は、ホスト所有者が自分のデータへアクセスできないかを気にします。

VMで分離すればかなり改善できますが、物理PCそのものを所有しているのは貸し手です。クラウド事業者を信用する場合とは、信頼する相手の性質が違います。

Vast.aiのSecurity FAQにも、この問題がかなり率直に書かれています。利用者同士はコンテナで隔離する一方、Providerからの保護については「Provider security varies significantly」と説明し、Individual Hostはデータセンターほど正式なセキュリティ体制を持たない場合があるとしています。

機密性が必要な場合はSecure Cloudを使い、credentialsをinstanceへ保存しないことも推奨されています。

ゲームで考えると、これはSteamやEpic Gamesなどのアカウントをどこで認証するかという問題にもつながります。

知らない個人が所有する物理PC上の環境へ、自分のゲームアカウントでログインする設計なら、サービス側にはかなり強い隔離とセッション終了後の消去が必要になります。

借りる側は「RTX 5070 Ti」と書かれているだけでは足りない

反対に、借りる側にも信用の問題があります。

たとえば次のような商品があったとします。

GPU: RTX 5070 Ti
VRAM: 16 GB

これだけを見ると5070 Tiの性能をそのまま使えるように見えます。

しかし実際のゲーム性能はGPU型番だけでは決まりません。

CPUが遅い、メモリが不足している、SSDが遅い、PCIe帯域が狭い、熱でクロックが落ちている、回線が不安定といった条件でも性能は落ちます。

さらにサービスの設計によっては、同じホスト上で複数の処理が走り、CPU、ストレージ、ネットワークなどが競合する可能性があります。GPUについても、物理GPUを厳密に二等分しなくても、複数セッションの同時実行やリソース制限があれば「5070 Tiと書いてあるのに期待した性能が出ない」という状況は作れます。

だから、マーケットプレイスではスペック表以外の指標が必要になります。

Vast.aiはOfferにGPUモデルやVRAMだけでなく、DLPerfとReliability Scoreを表示します。DLPerfは、そのGPUとホストを組み合わせた実際のDeep Learning throughputを比較するためのベンチマークです。

また、Vast.aiのInstanceは、借りたGPUに対してexclusive accessを持つと公式ドキュメントに明記されています。

GPU型番
+
実測性能
+
稼働実績
+
専有条件
+
ネットワーク
=
借りる側が判断できる材料

この仕組みはAI向けですが、P2Pクラウドゲーミングでも考え方は同じです。

「RTX 5070 Ti」という商品名だけを見せるより、

  • GPUを専有できるか
  • 同時セッション数はいくつか
  • 実測したゲーム性能
  • CPUとRAM
  • SSD性能
  • 回線速度とレイテンシ
  • 過去の稼働率

まで見せた方が、利用者は品質を判断しやすくなります。

家庭PCのクラウド化では「信用」を作る仕組みが必要になる

ここまで見ると、家庭PCを集めたサービスが難しい理由は性能の低さだけではありません。

中央のデータセンターなら、事業者がまとめて管理できます。

同じGPU
同じCPU
同じOSイメージ
同じネットワーク
同じ監視
同じセキュリティ基準

P2Pでは、参加するマシンごとに条件が違います。

そのため、現在のGPUマーケットプレイスは単純な「GPU一覧」ではなく、Verification、Benchmark、Reliability、Secure Cloudなどを用意しています。

つまり、余っているPCを集める技術よりも、バラバラなPCを安心して売買できる市場にする仕組みの方が難しい部分になっています。

Vast.aiでは、新しいマシンをUnverifiedとして扱い、自動テストによって性能やネットワーク、安定性などの基準を満たしたマシンをVerifiedにします。公式のSelf-TestではGPUだけでなく、PCIe帯域、CPU、RAM、ネットワーク、実際の処理性能まで確認します。

このような仕組みがなければ、貸す側は「知らない人に自分のPCを渡して大丈夫か」、借りる側は「知らない人のPCに仕事を渡して大丈夫か」という不安を解消できません。

昔のアイデアは消えたのではなく、採算が合う場所を変えた

最初の疑問に戻ります。

昔あった「使っていないPCを貸して稼ぐサービス」はどうなったのか。

一部は終了しました。Gomez PEERのように個人PCを使う仕組みがなくなり、会社の事業だけが別の形で残った例もあります。

一方で、LoadTeamのように昔ながらの形を現在も続けているサービスもあります。Golemのような分散Compute Networkも残っています。

そして現在、この市場の中心になっているのはGPUです。

科学研究

家庭PCの分散CPU

有料Compute Marketplace

暗号資産マイニング

分散GPU

AI / Rendering

CPU時代に存在した問題が解決したわけではありません。

家庭側の電力単価や冷却効率はデータセンターほど最適化されていない場合があり、回線品質も一定ではありません。貸す側と借りる側の双方にセキュリティ上の不安があり、性能を保証するためにはベンチマークや監視も必要です。

それでもGPUは高価で、AIやレンダリングから強い需要があります。そのため、多少運用が複雑でも、世界中に眠っているGPUを市場へ出す価値が生まれました。

Fluidstackのように、家庭の遊休GPUを集めるところから始まり、最終的には大規模AIデータセンターを作る側へ移った会社もあります。

昔の「余ったPCを貸して稼ぐ」というアイデアは、クラウドに負けて消えたわけではありません。

CPUでは吸収しにくかった運用の複雑さを、高価なGPUなら吸収できる場所が出てきた。

2026年の状況を見ると、そのように捉えるのが近そうです。